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2023/05/15 06:00:04 AM 投稿, 不動産お役立ちブログ,
不動産の購入を機に生活が大きく変化し、より快適な住宅で過ごしたいですよね。
けれども初めて不動産を購入するとなると、何から準備を始めたらいいのか分からないという方も多くいらっしゃるはずです。
人生の中での非常に大きなお買い物であり、後悔は絶対にしたくありませんよね。
後悔しないためには不動産を購入する場合の注意点を知っておくことが大切です。
そこで今回は、不動産を購入するまでの流れについて解説したうえで、あらゆる注意点について紹介していきます。
1.希望の条件を明確にしておく
無数にある不動産の中から1つを選ぶためには、条件を絞って探す必要があります。
そのために、事前に条件を明確化しておくことが大切です。
例えば、戸建てやマンションなど物件のタイプや、間取りや床面積などの居住空間の条件があるでしょう。
購入後に発生する費用やライフプランを考慮しながら、長期的な視点をもって考えるようにしましょう。
2.予算を立てる
予算を考える時には毎月の返済額だけでなく、頭金をどのくらい支払えるのか、住宅ローンの借り入れはどのくらいか、といったポイントも考えておきましょう。
そのためには、給与やボーナスなどの支給額に加えて現在の金融資金を総合して検討します。
また、住宅ローンの借入期間は、約30年と長期間に渡ります。
その間に月々の収支やライフプランが変化することも考えられるため、将来的な家計収入について考えながら予算を決めていきましょう。
3.物件を探す
インターネットやチラシを活用しながら自分で物件探しを進めると、納得できるまで探し続けられます。
一方、自分で確認した範囲でしか物件を探せないというデメリットがあります。
条件に合う理想の物件がなかなか見つからないこともあるでしょう。
そのような場合には不動産会社に相談すると、物件探しに費やす手間を省けます。
4.気になる物件を見学する
希望の条件に近い物件が見つかったら、必ず見学をしましょう。
実際に見学してみると、想像と違ったということもよくあるケースです。
高額な買い物であるため、後悔しないために見学することをおすすめします。
5.資金計画を立てる
ある程度の予算を把握するために、具体的な資金計画を立てていきましょう。
あらかじめ考えていた予算と比較し、ローンの支払いに問題がないかどうか確認します。
不動産購入の時には、不動産取得税や登録免許税、引っ越しなどの諸費用がかかるため、それらも一緒に計算しましょう。
6.不動産購入の申込みをする
申し込みの時に申込証拠金を支払わなければならないケースもあるため、事前に準備しておきましょう。
申込証拠金は、売主にとってひやかしを防止するためのお金であり、5万円から10万円が目安です。
7.住宅ローンの事前審査を受ける
不動産購入の申し込みが受理されたら、住宅ローンの事前審査を申し込みます。
住宅ローンの事前審査に通らなければ、不動産売買契約が成立しません。
8.重要事項説明を受ける
不動産会社の宅地建物取引士によって、重要事項説明が行われます。
不動産売買契約を結ぶ前には必ず重要事項説明を聞き、納得してからサインしましょう。
9.不動産売買契約を結ぶ
契約後にキャンセルしようとすると違約金が発生することもあるため、分からない点や不安な点があるうちはサインしないことが重要です。
なお、不動産売買契約を結ぶ時には手付金が必要となります。
10.住宅ローンの本審査
利用者本人の収入を証明する書類の他に、不動産売買契約書や登記事項証明書など、購入不動産に関する資料も必要となります。
また、本審査はローン保証会社による審査も入るため、審査機関が長くなります。
11.物件の引き渡し
本審査に通った後は、購入代金から手付金を引いた残額を売主へ支払います。
この時には金融機関から売主へ振り込んでもらうことも可能であるため、状況に応じて選択しましょう。
入金が確認され、買主が建物に問題がないかどうかチェックできたら不動産が引き渡されます。
不動産の購入時には、住宅ローンを利用することが一般的です。
ただし、住宅ローンについて理解していないまま借りてしまうと返済が苦しくなってしまうため、あらかじめ理解しておきましょう。
・借入金額の目安
勤務先や年収などにより、住宅ローンで借りられる金額が異なります。
目安を把握するためには、年収倍率や返済負担率を参考にしましょう。
・固定金利と変動金利
住宅ローンは、固定金利と変動金利があります。
固定金利は返済期間中の金利が一定です。
一方で、変動金利は金利が上昇してしまう可能性がありますが、当初の金利が低い傾向があります。
借り入れ当初の返済額を抑えたい方は変動金利、将来の支払額を把握したい方は固定金利を選ぶとよいでしょう。
・重要事項説明書
抵当権はちゃんと抹消されているのか、対象物件に間違いがないのか、確認しておきましょう。
また、解除条件はどうなっているのか、対象物件の他にどのような費用がかかるのかについても理解しておく必要があります。
・ハザードマップ
被災想定区域や避難場所・経路、防災関係施設の位置などが表示された地図です。
対象地区において、災害のリスクを確認しておくことが重要です。
特に中古物件の場合には、購入してから修繕が必要となることもあります。
そのような費用を踏まえたうえで、売買価格が妥当であるかどうか判断しましょう。
不動産の購入のためには、多くの費用が必要です。
思わぬ初期費用によって資金計画が狂うことのないように、注意しておきましょう。
不動産の購入のためには、新築物件で物件価格の3パーセントから7パーセント、中古物件で6パーセントから10パーセントの初期費用がかかります。
初期費用は、税金、頭金、保険料、手付金などです。
引っ越し代や家具を新調する場合には家具代などもかかります。
初期費用の中で、大きな割合を占めることになります。
不動産会社を仲介して不動産を購入する場合に、仲介手数料が必要となります。
売主から直接購入する場合には仲介手数料がかかりませんが、選択肢が少なくなり、アドバイスを受けられないというデメリットがあります。
災害が発生しやすい日本では、不動産購入時に災害リスクについても注意しておく必要があります。
地震に備えるために、不動産の耐震強度を調べておきましょう。
確認するためには、2つの方法があります。
・築年数から調べる方法
1981年6月1日以降に建築確認された不動産であれば、新耐震基準によって建てられています。
新耐震基準は、震度6から7に耐えられることが基準となっています。
・耐震診断で調べる
耐震診断では、不動産の地震への耐久性について調べます。
誰でもできるわが家の耐震診断を利用し、セルフチェックすることも可能ですよ。
信頼性の高い診断をしたい場合には、耐震診断資格者へ依頼するようにしましょう。
不動産の購入を検討し始めたら、まず購入の流れを把握することで計画的に進められます。
不動産を購入する時の大まかな注意点だけでなく、資金面や災害リスクに関する具体的な注意点を押さえることが大切です。
このように購入の流れを把握した上で、あらゆる注意点を知っておくことで後悔なく不動産を購入できるはずです。
今回の情報を参考に、ぜひ理想の物件を見つけてくださいね。
水戸市、ひたちなか市、大洗町周辺で不動産購入を検討されている方は、お気軽にご相談ください。
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